❖ grad-fund · 教育費 巻物
GradFund は 子供の年齢 + 進学コース + 大学種別 + 自宅 / 下宿 + 月積立 + 想定年利 から、 残り教育費 総額 + 不足 / 余裕額 + NISA 積立必要額 を 試算する 教育費 シミュレーター。 6 定番ケース プリセット付き。 数値は 令和 5 年 文部科学省 学習費調査 ベース。
[ ./how_it_works ]
step / 壱
0歳〜18歳 の スライダーで現在年齢を選ぶ。 大学卒業 22歳までの 残り年数 が自動算出され、 過去の支出は灰色で表示。 「今からの 教育費」 だけが計算対象。
step / 弐
進学コース 4 種 (オール公立 / 公立 → 私立大 / 中学受験 / オール私立) × 大学 5 種 (国公立 文系・理系 / 私立 文系・理系・医歯薬) で組合せ。 大学時の住居 (自宅 / 下宿 月 12 万) も指定。
step / 参
現在の月積立額 + 想定年利 (0% / 1% / 3% / 5% / 7%) から、 大学卒業時点の積立 将来価値を月複利計算。 不足額があれば、 「月いくら積み立てれば届くか」 を NISA 想定で逆算。
[ ./faq ]
**令和 5 年 文部科学省 「子供の学習費調査」** (公立幼稚園 8.4 万 / 私立 16.6 万、 公立小学校 35.3 万 / 私立 167 万、 公立中学校 53.9 万 / 私立 143.6 万、 公立高校 51.3 万 / 私立 105.4 万 — 全て年間学習費総額) + **日本政策金融公庫 「教育費負担の実態調査」** (大学 4 年総額: 国公立 約 250万 / 私立文系 約 408 万 / 私立理系 約 551 万 / 私立医歯薬 約 2,400 万) を参考にした 教育用 概算。 実際の費用は学校・地域・コースで変動するため、 個別検討では各学校の公式情報を確認してください。
日本学生支援機構 (JASSO) 「学生生活調査」 ベースの平均値。 家賃 4-6 万 + 食費 3-4 万 + 光熱費 1-1.5 万 + 通信費 + 雑費 = 月 12 万 (年 144 万) を 4 年間 = 約 576 万 を 下宿コストとして加算。 都心部や 上京組は さらに 2-3 万 上乗せが現実的。
新 NISA つみたて投資枠 (全世界株式 / S&P500 系) の長期平均リターンを 想定。 過去 20 年の年平均リターン (約 5-8%) を保守的に見て、 3% / 5% / 7% を選択肢に。 1% は インフレ目標 + 預金、 0% は 普通預金。 ただし投資は元本割れ リスクがあり、 教育費のような 「使う時期が決まっている資金」 は 中-長期で安定運用 する想定。
新 NISA (2024-) は 旧 NISA + 学資保険 のリターン期待値を 大きく上回ります。 学資保険は 「途中解約で元本割れ」「インフレ耐性なし」「リターン 0.5-1%」 が課題で、 一方 NISA は流動性 + リターン期待値 + 税優遇 のいずれも有利。 ただし 「絶対元本保証が欲しい」 家庭は 学資保険 + 普通預金 の併用も検討余地あり。 GradFund は NISA 積立を前提に計算しています。
オール公立 (大学国立含む) で 約 1,000 万、 中学受験 + 私立中高 + 私立理系大学 で 約 2,300 万、 オール私立 + 医歯薬 で 約 3,500 万以上。 中学受験は それ自体に塾代 (年 100-200 万 × 3 年 = 300-600 万) も加わるため、 中受塾代を別途見込む必要があります。 GradFund v1 は塾代を別計上していないので、 自分で 上乗せ してください。
AI Dev Lab の マネー計算機シリーズ 6 本目です: (1) CoinStack NISA / iDeCo、 (2) RoofFund 住宅ローン、 (3) GiftCap ふるさと納税、 (4) SideTax 副業税、 (5) StorkCast 育休給付金、 (6) GradFund 教育費。 子育てイベントの 「育休 → 教育費」 までが計算機で繋がる構成です。